エン・ジャパンが２７日発表した「中途入社者の定着」に関する企業調査よると、直近３年間の中途入社者の定着率は「１００％」、「８０～９９％」、「６０～７９％」がいずれも２４％という結果が出た。
定着率が比較的良好な「８０％以上」は半数近い４８％だったが、業種によるバラつきもみられ、最も高いのは「商社」の７２％がダントツで、次いで「ＩＴ・通信・インターネット」「メーカー（素材・食品・医薬品他）」の各５４％など。最も低いのは「サービス」の４３％、「コンサルティング」「運輸・物流・倉庫」の各４４％など。
企業規模別では「従業員３００～９９９人」の企業が３９％で最も低く、それ以外は大企業も中小企業もほぼ５０％近くで、大企業の定着率が必ずしも高いとは限らないことがわかった。
中途入社者が退職につながりやすい時期は「１カ月以上～３カ月未満」が２６％で最も多く、次いで「６カ月以上～１年未満」の２２％。「１カ月未満～３カ月未満」が最も多い業種は「運輸・物流・倉庫」の４８％で、企業規模で最も多かったのは「３００人～９９９人」の４７％となった。
こうした結果に対して、５９％の企業が「社員の定着率向上に積極的に努める」と回答。育てた人材に退職してほしくない、新規人材の採用が困難といった理由を挙げる企業が多かった。
調査は１０月２２日～１１月１３日に実施、４５１社の有効回答を集計した。
