パーソルグループでコンサルティング業務を手掛けるパーソルファシリティマネジメントが９日発表した「オフィスワーカーがはたらき方に望むこと」調査によると、約８割が出社中心の就労形態だが、過半数がリモート併用の「ハイブリッドワーク」を望んでいることがわかった。
現在の就労形態は「完全出社」が５３％を占め、「週３～４日が出社」が２９％、「週３～４日がリモート」が１２％、「完全リモート」が７％の割合（四捨五入の関係で１００％にならない）。これに対して理想の就労形態は「週３～４日の出社」の２９％、「週３～４日のリモート」が２４％で、合わせると５３％がハイブリッドを希望。「完全出社」は２５％、「完全リモート」は１７％などとなっており、現実とかなり開きのあることがわかった。
このギャップの理由については「会社によって就労形態が決められているから」が３６％で最も多く、「業務の都合」や「上司らに合わせるため」と合わせるとギャップを感じている人は６８％にのぼり、「ギャップはない」の３１％を大きく上回っている。
リモートワークはコロナ禍で一挙に広がったが、徐々に減少し、現在は出社型をメーンにする企業が多いものの、リモート希望者は依然として根強く、生産性向上についても「個人ワークのスピードが向上」「ムダな会議が減少」「プライベートや趣味の時間を確保できる」などのメリットを挙げる人が多かった。
調査は昨年９月に実施、２０～５０代のオフィスワーカー７４０人の有効回答を集計した。
