リクルートが１日発表した「企業の人材マネジメントに関する調査２０２３」によると、人事担当者の６割以上が「人事制度や雇用慣行を変える必要性」を感じており、その理由を「既存従業員のモチベーションを高めるため」としていることがわかった。
ビジネス環境の変化や人事管理の難易度の高まりなど内外の課題を受けて、人事制度や雇用慣行を変える必要性について、「強く感じている」人は１８．１％、「やや感じている」人は４３．４％あり、合わせると６１．５％に。「あまり感じない」「全く感じない」の１２．７％を大きく上回った。感じている割合の多いのは従業員１０００人以上で、国内だけでなくグローバルでもビジネス展開している企業が多かった。
変える必要性の理由については「既存従業員のモチベーションを高めるため」が５７．７％で最も多く、次いで「組織の多様性を高めるため」が４１．０％、「人材確保が難しいため」が４０．６％など（複数回答）。実際に変化に適応できているかどうか聞いたところ、「適応できている」が６．４％、「やや適応できている」が３６．４％の計４２．８％だった。
現在の人事課題（複数回答）としては「次世代リーダーの育成」（３７．６％）、「従業員のモチベーション維持・向上」（３５．０％）「管理職のマネジメントスキルの向上」（３１．０％）などが上位に挙がっており、従業員のモチベーションをいかに上げるかに腐心している様子がうかがえる。
調査は３月２９～３１日に実施、企業の人事担当者５０４８人のうち、従業員３０人以上企業の２７６１人の回答を集計した。
