東京商工リサーチが３０日発表した主要飲食料品メーカー２００社の「価格改定・値上げ」調査によると、２～４月の値上げラッシュから５月"一服"した食品値上げが６月に再び増勢に転じ、５１社が３８８６品目を値上げすることがわかった。７月もすでに４０社が３３５６品目の値上げを予定しており、第２波が押し寄せる形になりそうだ。
これで年初から７月までの値上げは２万５３６２品目、メーカーは１５６社になった。品目別では調味料が６９４５品目、加工食品が６７１１品目、飲料・酒が４０８５品目、冷凍食品が２３４９品目など。調味料が加工食品を抜いて初めてトップになった。ソースやマヨネーズなどに、だし原料の長期不足でつゆ・たれ関連やだし醤油類も加わって品目数を押し上げた。また、鶏卵不足が解消せず、マヨネーズ類も再値上げの可能性が出てきた。
値上げ率がわかった１４０社の平均は「１０％～２０％未満」が８５社で最も多い。調味料メーカーの中には早くも冬季向け鍋つゆの値上げを発表した企業もあり、同社は「夏以降も家計への影響は予断を許さない状況」と予想している。
