東京商工リサーチが３０日発表した主要食品メーカー２００社の「価格改定・値上げ」調査によると、今年改定を公表した企業は１４１社、１万８３３１品目に上った。４月も５９社が「調味料」など５０７５品目の値上げを予定しており、品目は２月の５４７０品目に次ぐ多さで、値上げラッシュが止まらない。
これまで、品目別では「加工食品」が５８１３品目で最も多く、「調味料」が４６１１品目、「飲料・酒」が２３８５品目、「冷凍食品」が２３４９品目など。値上げ率のわかった企業で代表商品の変動幅を集計したところ、最も多かったのは「１０％以上２０％未満」の７４社で、「５％以上～１０％未満」が２６社と続き、「２０％以上」も１３社あった。値上げ理由では原材料価格や資源・燃料価格の上昇などが多かった。
４月の値上げに続いて、６月もすでに２３６２品目の値上げが予定されており、夏商材の値上げが今後も品目数を押し上げる見通し。同社は「国際的な原材料不足による商品価格への転嫁はこれからが本番の可能性がある」と予想する。
