パーソルプロセス＆テクノロジー（Ｐ＆Ｔ）が１３日発表した「ＤＸ・デジタル人材育成トレンド調査２０２２」によると、ＤＸ人材の育成について３割近い企業が「取り組みがＤＸにつながらない」「推進できる人がいない」など、基本的な課題を抱えていることがわかった。
人材育成の課題について聞いたところ、「取り組んでいるが、ＤＸにつながらない」が２８．２％で最も多く、情報通信業やその他サービス業では３０％を超えている。次いで、「推進できる人がいない」が２７．４％、「ニーズに合った育成サービスがない」が２５．３％、「予算が取れない」が２３．４％などだった（複数回答）。
教育方法は「自社のｅ－ラーニング」が、取り組み内容は「ＡＩ／データ」がそれぞれ最も多かった。育成が必要なレイヤーについては「現場でＤＸを企画・推進するデジタル変革人材」が最も多く、コア人材や現場活用人材を上回り、中間層レベルの人材を求めている企業の多いことが分かった。
一方、１人あたりに掛ける教育予算については「１０万円以上～５０万円未満」が最多の２２．８％で、「５０万円以上～１００万円未満」の１６．９％が続いた。「１００万円以上」の業種は運輸・郵便と医療・福祉が１０％を超え、他業種よりかなり比率が高かった。
調査は９月２７～２９日に実施、２０～６０代の１０００人の回答を集計した。
