連合が８日発表した「コロナ禍における職業生活のストレスに関する調査」によると、現在の仕事でコロナ禍前よりストレスが増えた人は３６．６％に上り、その要因が人間関係や仕事量の変化にあることがわかった。
現在の仕事や職業生活についてコロナ禍以前に比べると、「変わらない」が５５．１％で最も多かったが、ストレスが「増えた」人は１３．４％、「やや増えた」人も２３．２％あり、合わせると３６．６％に上った。「増えた」の比率は年代別ではそれほど差がみられないものの、雇用形態別では正規従業員の４０．２％に対して、非正規従業員は３１．０％、業種別では「金融・保険」が４４．１％、「卸・小売り」が４３．３％、「医療・福祉」が４１．７％と、エッセンシャルワーカーの多い業種で４割を超えた。
ストレスを感じている人の場合、その内容は「職場の人間関係」が３０．９％で最も多く、「仕事量」が２２．８％、「地位・待遇」が１９．９％などで、コロナによって人間関係のギクシャクが増えていることをうかがわせた（複数回答）。
一方、テレワーク就労については９月時点で３７．２％に上り、１９年９月時点の２４．４％から１２．８ポイント上昇。中でも「勤務日の７～８割程度」のテレワークの人の満足率が６２．５％とダントツに高かった。
調査は１０月１～３日に実施、１８～６５歳の被雇用者１０００人の有効サンプルを集計した。
