パソナ総研が１５日発表した第２回「コロナ後の働き方に関する調査」によると、新型コロナをきっかけに引っ越した人は１２．５％あり、２拠点居住の生活に切り替えた人も４．８％で、合わせると１７．３％に上ることがわかった。年代別では２０代が３５．２％、３０代が２２．１％あり、他の年代の１０％前後を大きく上回った。
また、引っ越しをしていない人でも、「考えている」が９．２％、「２拠点以上を考えている」も４．０％あり、合わせると１３．２％に。すでに引っ越した人も合わせて３０．５％に上った。２０代では５割以上、３０代でも４割以上となり、若い世代ほどコロナ禍をきっかけにした移住願望が強まっていることがうかがえる。
地方移住への関心が高まった理由は、前回と同様に「在宅勤務が可能なので、首都圏にいる必要を感じなくなった」が４４．８％で最も多く、次いで「人が過密な地域で暮らすのが怖くなった」が２７．１％だった。
調査は２１年１１月に実施、３大都市圏に住む在宅勤務経験者の男女１１０１人の回答を集計した。１回目は２０年１２月に発表している。
