パーソルキャリアが１０日発表した「女性の働き方とヘルスリテラシーに関する調査」によると、ＰＭＳ（月経前症候群）など女性特有の症状が理由で「働き方を変えた・諦めた」経験のある人が５４．１％にのぼることがわかった。
女性特有の症状を自覚している人は７４．９％あり、そのうち５４．４％が「仕事に支障がある」と回答。さらに、支障が理由で働き方を変えたり、諦めたことのある人は５４．１％に上った。しかし、ＰＭＳや生理に関する症状に限ると、「働き方を変えた」人は９．３％だけで、「症状はあったが、我慢して仕事を続けた」が２３．１％、「働き方を変えるほどの症状ではなかった」が３７．１％と多数を占めた。
調査結果について同社は「これまで女性特有の症状によって生じる様々な困難は"個人の問題"とされ、会社の支援が必要という認知は十分でなかった。女性自身がヘルスリテラシーを向上させるとともに、会社の適切な環境整備によって、女性がより仕事に取り組めるようになる」と分析している。
調査は１月６日に実施、２０～５９歳の現職女性３２００人から回答を得た。今回は第１弾で、継続調査を予定している。
