パーソル総研は２２日、ベネッセ教育総研、中原淳立教大学教授との産学連携による「若年社会人の活躍に関する調査」を発表した。それによると、「人を巻き込んでいく学び」と「社会課題への関心」の高い人ほど「幸せ感」の強いことがわかった。
若年就業者（２５～３５歳）で「幸せな活躍」をしている人が「学びや学習に前向きに取り組んでいる」割合は５７．１％で、全体平均の３２．１％の約１．８倍に上り、具体的には「社内勉強会への参加」（２８．６％）、「資格取得のための学習」（２４．４％）、「読書」（２１．９％）などで平均を３～６ポイント程度上回った。
また、学び方については、「人を巻き込んで学ぶソーシャル・ラーニング」が幸せ度の高い層が低い層の４倍に上り、具体的には「周囲から積極的に意見をもらう」「周囲や上司に自分の関心のある領域を積極的に伝える」などが高い比率となった。さらに、社会的課題への意識の強さを表す「ソーシャル・エンゲージメント」でも、幸せ層は５３．５％となり、低い層の４．５倍に達した。
これらの結果について同社は「コロナ禍によるオンライン化で、学びについても個人化が進んでいるが、人とともに学ぶ、周囲の意見を聞くといった"学びの社会化"を身に着けることが若い世代のポイントになりそうだ」と分析している。
調査は昨年１１月５～８日に実施、無期雇用の男女就労者２０００人の調査結果を集計した。
