パーソル総研が９日発表した「非管理職社員の異動配置に関する調査」によると、本人希望による異動は会社主導の異動に比べ、異動後の満足度が約１．４倍高いが、本人意向の異動は１割程度にとどまっていることがわかった。正社員らの異動はサラリーマンの"宿命"とみられてきたが、近年のジョブ型採用の拡大に伴い、企業側の異動戦略に一石を投じる結果となっている。
非管理職社員の異動は年間平均で２割ほどあるが、異動配置について「明確な方針がある」企業は３５．０％程度で、「どちらかといえば方針がある」が最多の４０．２％。社内公募制度のある企業は５５．７％、フリーエージェント制度（公募の有無にかかわらず、社員の希望を受け付ける制度）のある企業は３４．８％あった。
これに対して、社員側の意識は企業側と微妙にズレており、会社指示の異動について希望に合わない場合は拒否したり、退職する意向の社員は「職種の変更」で２１．６％、「事業部門の変更」で２１．３％、「転勤」では３０．６％に上っている。
また、異動前後の仕事の満足度についても、会社主導の場合は「満足→満足」と「不満足→満足」を合わせた満足派は３８．７％で、不満足派は６１．３％だったのに対して、本人希望の場合は満足派が５５．５％、不満足派が４４．５％となり、満足派が会社主導の１．４倍程度多いという結果になった。
調査は７月２１日～８月１日、従業員３００人以上の６５２社と非管理職社員３０００人を対象に実施した。
