エン・ジャパンが１５日発表した「２０２１年の採用活動」実態調査によると、８６％の企業が「採用予定がある」と回答し、そのうち２６％が採用数を増やす予定であることがわかった。新型コロナウイルスの感染拡大で業績を落とす企業が多い中でも、人材ニーズはかなり強いことがうかがわれた。
採用予定のある企業を業種別にみると、「マスコミ・広告・デザイン」や「金融・保険」は１００％の一方、「メーカー（電気、機械、自動車）」は７２％、「メーカー（化学、鉄鋼）」も８１％とやや慎重な姿勢がみえる。
採用予定のある企業のうち、採用定数については「変わらない」が４５％を占めたが、「増える」が２６％、「減る」が１４％。「増える」業種は「金融・保険」が６７％、「コンサルティング」が６０％あった。
採用する理由（複数回答）では、「予期せぬ退職・欠員に備えるため」が３４％で最も多く、「２０２０年の人材確保が不十分だった」が２９％、「年齢構成がアンバランス」と「新規事業の立ち上げ」が各２３％などだった。採用予定のない企業の理由（同）は「新型コロナの状況に応じて検討するため未定」が最多の３３％で、感染状況をみながら検討する企業が多かった。
調査は２～７日に実施、同社の求人支援サイト「engage」を利用している１０１３社から回答を得た。
