ニッセイ基礎研は１５日、第２回「新型コロナウイルスによる暮らしの変化に関する調査」結果を発表した。９月２５～２８日に実施し、全国２０～６９歳の男女２０６６人に行動変容、生活不安、今後の予測・期待などを包括的に聞いた。第１回調査の６月末当時との比較が中心になっている。
その中で、働き方（回答１４３８人）については、「オンライン会議や打ち合わせが増えた」人が２２．４％（前回比０．６ポイント増）、「在宅勤務などのテレワークが増えた」人も１６．７％（同０．２ポイント増）で前回とほぼ変わらなかったが、「勤務先への出社が増えた」人が８．８％（同３．８ポイント増）あり、徐々に出社機会が増えている様子がうかがえる。
一方、「上司や同僚とのコミュニケーションが減った」人は２２．９％（同６．２ポイント減）と低下したが、「上司や同僚との会食が減った」人は３４．９％（同３．７ポイント増）に増えた。労働時間については２３．８％（同３．３ポイント減）が「減った」と答えたが、前回より比率は下がった。
今後の見通し（２０６６人）については、「生活基盤を支える職種が評価されるようになる」が４８．８％（同３．７ポイント減）と最も多く、次いで「在宅勤務が増え、時間管理型から成果主義へ変わる」が３８．２％（同０．６ポイント増）、「郊外の住居が増える」が３８．６％（同３ポイント増）に増えるなど、働き方をめぐる環境の変化を感じ取っている人が増えていることがわかった。
