アデコが１７日発表した「新型コロナウイルス感染症の拡大とテレワークに関する調査」によると、大企業を中心に正社員の約４割が４～５月の緊急事態宣言期間中にテレワーク勤務していたことが明らかになった。
期間中にテレワークした社員は３６．０％で、そのうち週４日以上が過半数の５９．１％を占めた。企業規模では７割以上が従業員１０００人以上の大企業だった。
テレワーク経験者の約９割が今後もテレワークで働きたいと考えているものの、実際には「期間中より頻度は低い」と「テレワークはしない」を合わせると過半数の５７．２％にのぼり、テレワークが一時的な措置にとどまっている企業の多いことをうかがわせた。
調査は６月２５～２９日に実施、２０～５９歳の男女正社員１５００人から有効回答を得た。
