リクルートキャリアが２４日発表した「採用担当者に聞いたオンライン面接導入の現状」によると、３月末時点でオンラインシステムを「導入済み」の企業は１８．０％、「導入を決めている」は１１．８％、「検討中」が２４．８％、「検討していない」が３６．３％となった。導入済みとこれから導入を合わせると２９．８％になる。
導入済みと導入予定の担当者に理由（複数回答）を聞いたところ、「自社と離れた地域に住む候補者と面接するため」が６１．４％で最も多く、「面接場所の確保などの時間を効率化」の５５．５％、「候補者の移動時間、交通費削減のため」の４６．４％などが続いた。
一方、１９年度の中途採用計画に対して、計画を上回った企業がオンラインを導入している割合は３０．３％だったのに対して、計画通りの企業は１８．６％、計画を下回った企業は１４．３％にとどまり、オンラインシステムの導入が採用計画の充足に大きく寄与していることがうかがえる結果となった。
新型コロナウイルスの感染拡大によって移動の規制が強化される中、オンライン面接は新卒採用でも有力手法として注目されており、システムの有無が人材獲得を左右する可能性も出ている。
調査は３月２３～２７日に実施、人材採用担当者１０３０人から回答を得た。
