リクルートマーケティングパートナーズは５日、全国高校ＰＴＡ連合会と共同実施した「高校生と保護者の進路に関する意識調査２０１９」の結果を発表した。それによると、子供の将来にＡＩが及ぼす影響について、「影響がある」と答えた高校生は６５．９％（１７年前回比１３．９ポイント増）、保護者は５６．５％（同１７．８ポイント増）にのぼり、高校生の方が保護者より高い比率だったが、伸び率は保護者の方が高いという結果だった。
未来展望について「これからの社会は好ましいか」どうか聞いたところ、高校生の５１．４％が「好ましい」と答え、「好ましくない」の４４．４％を上回ったが、保護者は「好ましい」が３７．１％、「好ましくない」が４６．８％と逆の結果となった。
「好ましくない」と答えた保護者は、その理由について「ＡＩの普及や外国人労働者の増加により、より高度な能力を要求されるから」「親の経済力で子供の将来が決まるから」「県境問題、高齢社会など問題が先送りされているため」などを挙げている。高校生よりも、保護者の方が社会の先行きを悲観的にみていることが感じられる。
調査は東京など９都道府県の公立２７校の２年生を対象に昨年９～１０月に実施し、高校生１９９７人、保護者１７５９人から有効回答を得た。今回で９回目。
