エン・ジャパンが１０日発表した「男性育休」実態調査によると、ミドル世代の５３％が男性の育児休暇の義務化に「賛成」と回答。男性の８６％が「育休を取得したい」と考えているものの、取得経験者はわずか１０％にとどまっていることがわかった。
男性でこれから子供を持つ予定の人に育休取得の意欲を聞いたところ、「積極的に取得したい」が４１％、「できれば取得したい」が４５％で合計８６％にのぼった。しかし、子供のいる男性に“実績”を聞いたところ、「取得経験がある」はわずか１０％で、残る９０％はなかった。
育休の妥当な期間は「１～３カ月未満」が２３％で最も多かったが、取得者の実績は「３～５日未満」が最多の２６％で、やはり「理想と現実」に大きな開きがあった。
育休取得が低い理由については（複数回答）、「社内に育休を取りやすい雰囲気がない」が７２％で最も多く、「社内制度が不十分」（６１％）、「育休中の所得保証が不十分」（５３％）などが続いた。女性に限ると、「育児は女性の役割という考えが根強い」が６５％にのぼり、男性の３９％を大きく上回った。
調査は８月、同社サイト「ミドルの転職」利用者の３５歳以上男女２５０９人から回答を得た。
