本連載ⅰでは、さまざまな面から生活改革が期待される未就学児の父親に焦点を当て、その生活のメルクマールとして家族との夕食回数に注目している。連載３回目では、未就学児および配偶者と同居している父親を、夕食回数によって３つに区分し、その区分別の特徴をみていくこととしたい。区分の設定においては、休みの日以外はほぼ夕食を共にできていないであろう月当たり「１０回」と、休みの日に加えて週１日程度は平日に家族と夕食を共にできていると想定される「１５回」を境界とした。
分析に使用するデータは電機連合が２０１７年５～６月にかけて組合員１万８６名および管理職６０５名を対象として実施した「『ライフキャリア』に関するアンケート」ⅱである。（次回は２月２８日に更新）
１ 仕事と仕事以外の時間配分への満足度や「けじめ」意識～夕食回数の多い父親は「けじめ」意識が強く、時間配分にも満足
夕食回数１５回以上の父親は、仕事をする時間とそれ以外の生活時間の「時間配分」の現状に対する満足度が圧倒的に高い（表１）。＜満足している＞（「満足している」＋「どちらかといえば満足している」）とする割合は１５回以上の５３．９％と過半数を占め、１０回未満を２５．３ポイント上回っている。
また、この調査では、「あなたは、ご自身の働き方を振り返ってみて、仕事をするときと仕事をしないときの『けじめ』をうまくつけられていると思いますか」とたずねている。この回答結果を夕食回数別にみると、夕食回数が多いほど＜そう思う＞（「そう思う」＋「どちらかといえばそう思う」）が高まっている（表２）。具体的には１５回以上で＜そう思う＞が７４．１％を占め、１０回未満を１７．０ポイント上回っている。
表１ 夕食回数別 時間配分への満足度や生活時間
表２ 夕食回数別 仕事と仕事以外の「けじめ」
２ 休暇取得や働き方の現状～夕食回数が多い父親は休暇取得率が高く、労働時間が短い
年次有給休暇の取得率（昨年度の年休新規付与日数に占める年休取得日数の割合）をみると、夕食回数が多いほうが高くなる傾向がより顕著である（表３）。夕食回数１５回以上の年次有給休暇の取得率を１０回未満と比べると、「２５～５０％未満」が１０．１ポイント低く、「７５～１００％未満」が９．５ポイント高くなっている。
普段の１ヵ月の時間外労働時間については、いずれも夕食回数１５回以上のほうが明らかに短くなっている。夕食回数１５回以上の普段の１ヵ月の時間外労働時間を、１０回未満と比べると、「１５時間未満」では１４．６ポイント上回り、「３０～４５時間未満」では１４．８ポイント下回っている。
表３ 夕食回数別 年休取得率や労働時間
３ 勤務先の特徴や昇進・昇格の状況～大企業、営業・ＳＥ、係長クラス、裁量労働、昇進・昇格が早い父親は家族との夕食回数が少ない
夕食回数１５回以上の勤務先の特徴としては、１０回未満に比べて、①企業規模は「５０００人以上」（４６．３％）が少なく、「３００～９９９人以下」（１９．７％）が多いこと、②現在の職種は「営業職」（９．５％）や「ＳＥ職」（８．２％）が少なく、「製造関連職」（２２．０％）が多いこと、③現在の役職は「係長クラス相当」（１５．１％）が少なく、「一般」（７３．８％）が多いこと、④勤務形態は「裁量労働」（４．７％）が少ないこと、があげられる（表４）。
また、同期入社者と比べて昇進・昇格が早いと思うか、社内での評価をたずねた結果をみると、夕食回数１５回以上は１０回未満に比べて、＜早いと思う＞（「早いと思う」＋「まあ早いと思う」、１５．３％）が少なく、＜遅いと思う＞（「やや遅いと思う」＋「遅いと思う」、３３．５％）が多い（表５）。家族との夕食よりも仕事を優先するほうが、現状においては社内で評価が高くなる実態にあることが示唆されている。
表４ 夕食回数別 勤務先の規模や仕事内容
表５ 夕食回数別 同期入社と比べた昇進・昇格
ⅰ：本連載は松浦民恵（２０１８）を元に、一部加筆・変更して執筆したものである。執筆に当たっては、電機連合に設置された「ライフキャリア研究会」（主査：佐藤博樹中央大学大学院教授）の皆様から有益なアドバイスを頂いた。また、「『ライフキャリア』に関するアンケート」の分析においては、調査の実施主体である電機連合、調査の集計・分析を委託された労働調査協議会からご支援頂いた。ここに記して御礼申し上げたい。もちろん、本章における主張は筆者の見解であり、誤りがあればその責はすべて筆者に帰する。
ⅱ：電機連合傘下の各企業別組合を経由して、調査票の配布・回収が行われた。有効回答は組合員８３９９名（有効回答率８３．３％）、管理職５４７名（同９０．４％）の計８９４６名である。
松浦 民恵氏（まつうら・たみえ） １９６６年、大阪府生まれ。８９年に神戸大学法学部卒業、日本生命保険入社。９５年にニッセイ基礎研究所。２００８年から東京大学社会科学研究所特任研究員、１０年に学習院大学大学院博士後期課程単位取得退学、同年からニッセイ基礎研究所主任研究員。１１年に博士（経営学）。１７年４月から法政大学キャリアデザイン学部准教授。専門は人的資源管理論、労働政策。厚生労働省の労働政策審議会の部会や研究会などで委員を務める。著書、論文、講演など多数。
